保険は不幸な宝くじ｜月2万円を15年S&P500に投資したら800万円になる計算と遺族年金の実態

「保険は不幸な宝くじ」——そう表現されることがあります。宝くじは「当たる確率は低いが、当たれば大きい」。保険はその逆で、「不幸な出来事（死亡・病気）が起きたときだけ得をする仕組み」です。つまり、保険が「活躍する」ということは、本人にとっては最悪の出来事が起きているわけで、できれば使いたくないお守りです。

私は結婚したタイミングで生命保険に加入し、そのまま15年払い続けています。月2万円、15年で360万円。貯蓄性のある保険なので「資産として残る」という気持ちで続けてきましたが、ある日ふと思いました。「このお金、S&P500に投資し続けていたらどうなっていた？」

計算してみたら、少し後悔することになりました。

【目次】

1. 保険が「不幸な宝くじ」である理由
2. 月2万円を15年S&P500に投資していたら？
3. 貯蓄型保険の「損」を数字で見る
4. 死んだとしても遺族年金はいくらもらえるのか
5. 本当に生命保険が必要な人、不要な人
6. 掛け捨て＋投資が最も合理的な理由
7. 保険に迷ったら、まずプロに相談する
8. まとめ

保険が「不幸な宝くじ」である理由

生命保険の本質は「リスクの移転」です。自分が死んだとき、残された家族が経済的に困らないよう、毎月少額を積み立てて万一に備える。これ自体は合理的な仕組みです。

ただ、保険会社もビジネスである以上、当然マージンを取っています。つまり、加入者全体でみると「払った保険料＞受け取る保険金」になるのが前提で設計されています。保険会社の運営コストと利益がその差に含まれているからです。

長期的に見れば、保険は「統計的に払い損になるリスクヘッジ商品」です。それでも入る価値があるのは、「万一のときに家族が路頭に迷う」という状況を避けたいから。その感情的・合理的な必要性がどれだけあるかで、保険の要否は変わってきます。

月2万円を15年S&P500に投資していたら？

私が払い続けてきた生命保険の保険料は月2万円。15年間で元本は合計360万円になります。この金額を、貯蓄型保険ではなくS&P500インデックスファンドにドルコスト平均法で積み立てていた場合を試算しました。

360万円が最大約800万円になっていた計算です。

「でも保険は戻ってくるじゃないか」——そう思う方のために、次の節で比較してみます。

貯蓄型保険の「損」を数字で見る

貯蓄型保険（終身保険・養老保険など）の返戻率は、商品や加入年齢によって異なりますが、一般的には払込満了時で90〜105%程度です。つまり360万円払って、戻ってくるのは良くて378万円。「元本割れしない」は正しくても、「増える」とは言えません。

⚠️ 貯蓄型保険の「機会費用」はかなり大きい
貯蓄型保険は「損をしない」のは正しいですが、S&P500投資と比較したとき、15年間で244〜419万円もの差が生じます。この差こそが「保険会社の運営コスト・利益」に相当する部分です。もちろん、同時に死亡保障という「万一のリスクヘッジ」機能もついているので、単純比較はできません。ただ、そのリスクヘッジが本当に自分に必要かどうかを一度真剣に考える価値はあります。

死んだとしても遺族年金はいくらもらえるのか

「保険が必要かどうか」を判断するために欠かせないのが、遺族年金の実態です。日本の公的年金制度には、被保険者が死亡した場合に遺族へ支給される年金が存在します。会社員（厚生年金加入者）が亡くなった場合、残された家族は国から一定額を受け取ることができます。

あまり知られていませんが、この金額はそれなりにあります。

遺族基礎年金（国民年金部分）

18歳未満の子がいる配偶者、または子（18歳年度末まで）に支給されます。2024年度の金額は以下の通りです。

遺族厚生年金（厚生年金部分）

会社員が亡くなった場合、遺族基礎年金に加えて遺族厚生年金も支給されます。金額は亡くなった人の年収と加入期間によって変わりますが、目安として年収500万円・加入20年（25年未満の場合は300月で計算）のケースで試算すると以下の通りです。

📌 中高齢寡婦加算とは
子が18歳を超えて遺族基礎年金の支給が終わった後、妻が40〜65歳の間は「中高齢寡婦加算」（年約61万円・月約5.1万円）が遺族厚生年金に上乗せされます。この制度を知らない人が意外に多いので要確認です。

子が2人いる家庭で、子が18歳になるまでは月15万円前後が国から支給されます。これは「死んだらゼロ」ではなく、ある程度の生活基盤として機能する金額です。

ただし、これで全部の生活費をカバーできるかどうかは、配偶者の収入や住宅ローンの有無、子の人数などによって大きく変わります。

本当に生命保険が必要な人、不要な人

遺族年金の実態を踏まえたうえで、「生命保険が本当に必要かどうか」を整理すると以下のようになります。

⚠️ 生命保険が特に必要な人

・専業主婦（夫）がいる家庭：収入が一人だけのため、死亡時の収入ゼロが直撃する。遺族年金だけでは生活費を賄えない可能性が高い

・子どもが幼く、住宅ローンが残っている（団体信用生命保険なし）：教育費＋住居費の両方が一気に問題になる

・自営業者・フリーランス：厚生年金未加入のため、遺族厚生年金がなく、遺族基礎年金だけになる。月額が大きく下がる

・住宅ローンがあるが団信に入っていない：団信（団体信用生命保険）は住宅ローンに付随する死亡保障で、入っていれば生命保険を厚くする必要は低い

📌 生命保険の必要性が低い人

・共働きで双方の収入が安定している夫婦：一方が亡くなっても、もう一方の収入＋遺族年金でカバーできる可能性が高い

・子どもがすでに独立している：遺族基礎年金の対象がいなくなった段階で、高額の死亡保障を持ち続けるメリットは薄い

・金融資産が十分にある：預貯金・投資資産が十分あれば、「保険がなくても万一をカバーできる」状態になっている

・独身者：遺族＝扶養家族がいなければ、死亡保障の必要性そのものが低い

掛け捨て＋投資が最も合理的な理由

上の整理をもとに考えると、生命保険が必要だとしても、貯蓄型保険が最善かどうかは別問題です。

私自身が今感じている「後悔」はここにあります。月2万円のうち、仮に半分の1万円を掛け捨て保険の死亡保障に充て、残りの1万円をS&P500に投資していれば、リスクヘッジも資産形成も両立できていたわけです。

掛け捨て保険のメリットは明快で、保険料が安いために「必要な保障だけを最小限のコストで買える」ことです。30代男性であれば、死亡保険金2,000〜3,000万円の定期保険が月数千円程度から加入できます。差額を投資に回すことで、長期的には資産形成と万一への備えを同時に実現できます。

「貯蓄型保険は損しない」は事実ですが、「最も合理的な選択か」というと、必ずしもそうではないというのが私の結論です。

保険に迷ったら、まずプロに相談する

ここまで書いてきた内容は、あくまで「考え方の整理」です。実際にどの保険が自分に合っているか、今の保険を見直すべきかどうかは、年収・家族構成・住宅ローン・既存資産など個別の状況によって答えが変わります。

私が今思っているのは、加入時に誰かプロに相談できていたら、というシンプルな後悔です。保険のことは保険会社の営業担当から説明を受けることが多いですが、彼らは自社商品を売る立場にあります。そうではなく、第三者のFP（ファイナンシャルプランナー）や保険相談窓口に相談することで、自分に合った設計を客観的に提案してもらえます。

特に以下のようなサービスは無料で相談できるため、まずプロの意見を聞いてみるのが最も合理的な一歩だと思います。

「自分は本当に今の保険でいいのか」「もっと安い掛け捨てに切り替えて投資に回すべきか」——そういった疑問を持ったまま放置するのが一番もったいないことだと思います。相談自体は無料なので、まず話を聞いてみることをおすすめします。

まとめ

• 保険は「不幸な宝くじ」——統計的には払い損になる設計だが、万一への備えとして必要性はある
• 月2万円を15年間S&P500に投資した場合、元本360万円が最大約800万円になる試算。貯蓄型保険の返戻金との差は大きい
• 会社員が亡くなった場合、遺族年金として子2人のいる家庭では月約15万円が受け取れる。「死んだらゼロ」ではない
• 生命保険が特に必要なのは、専業主婦（夫）がいる家庭・自営業者・子が幼い片働き世帯
• 貯蓄型保険より掛け捨て保険＋投資の組み合わせが合理的なケースは多い
• 自分に合った保険を見つけるには、中立なFP・保険相談サービスへの無料相談が一番の近道

私自身、15年間払い続けてきた今になってこの計算をしたことには、正直少し後悔があります。ただ、「気づいた今が一番早い」とも思っています。自分の保険について一度立ち止まって考えてみる機会にしてもらえれば幸いです。

※本記事のS&P500シミュレーションは過去の実績をもとにした試算であり、将来の運用成果を保証するものではありません。遺族年金の金額は2024年度の基準額をもとにした概算であり、個人の年収・加入期間・家族構成により異なります。保険の見直しにあたっては専門家への相談をおすすめします。投資は必ずご自身の判断と責任のもとで行ってください。