我が家の生活費35万円を全公開｜内訳と固定費見直しポイント、退職後に必要な収入の目安

以前の記事（会社を辞める前に必ずやるべきこと9選）の1番目に挙げた「生活費を把握し、必要資金を計算する」について、今回はもう一歩踏み込んで、我が家の生活費の内訳をすべて公開してみようと思います。

退職を考えるとき、多くの人が最初にぶつかる壁は「結局、自分の家はいくらあれば暮らせるのか」が分からないことだと思います。私自身、ざっくり「月35万円くらい」と把握していたつもりでしたが、改めて項目ごとに棚卸しをしてみると、見直せる部分とそうでない部分がはっきり見えてきました。

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【目次】

1. 我が家のお金の管理スタイル
2. 生活費の内訳（月35万円）
3. 項目ごとに見直してみる
4. 今後の固定費削減のポイント
5. 退職後に必要な収入の目安
6. まとめ

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我が家のお金の管理スタイル

内訳の前に、我が家のお金の管理スタイルを少し説明します。結婚直後に妻と話し合い、「家族共通の財布」に対して私が出資し、その中で家族がやりくりするというスタイルにしました。妻も働いているため、共通の財布で足りない分（妻自身の被服費や趣味の費用など）は、妻が自分の収入から負担するという分担です。

つまり、以下で紹介する金額は「家族として最低限維持するために私が出資している生活費」であり、世帯全体の支出そのものではありません。とはいえ、退職後の生活を考える上で最も重要な「自分がいくら出資し続ける必要があるのか」という基準になる数字です。

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生活費の内訳（月35万円）

実際の内訳は以下の通りです。

項目	金額	備考
住居費	80,000円	—
生活費（食費等）	110,000円	家族4人分
保険	30,000円	貯蓄型20,000円／掛け捨て5,000円／医療保険5,000円
教育費	60,000円	子供2名分
携帯代	10,000円	—
昼食代	20,000円	本人の昼食代
貯金	40,000円	支出ではなく積立
合計	350,000円	—

合計すると月35万円。以前の記事で「生活費は月35万円程度」とざっくり書いていた数字と、項目を積み上げて計算した結果がきれいに一致しました。感覚としての把握と、実際の内訳が合っていたことは、自分にとって一つの安心材料になりました。

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項目ごとに見直してみる

住居費（80,000円）

地域や住居の選び方を考えると、これ以上大きく下げる余地は少ないと感じています。むしろ退職後に住居を変える場合は、上下どちらにも振れる可能性がある項目です。

生活費・食費（110,000円）

家族4人分としては妥当な水準だと考えています。ここを大きく削るのは生活の質に直結するため、優先的に見直す項目ではないと判断しています。

保険（30,000円）— 見直しの余地が最も大きい項目

内訳の中で、貯蓄型保険に毎月20,000円を払っています。以前の記事でも触れましたが、すでに3億円規模の資産を不動産投資で築けている状況では、保険でお金を積み立てる必然性は薄いと考えています。貯蓄型保険は流動性が低く、保険会社の運用コストも乗っている分、自分で直接運用する場合に比べて効率が劣ることが多いためです。掛け捨て・医療保険の10,000円は最低限のリスク対策として継続する一方、貯蓄型保険の20,000円部分は解約・見直しの最有力候補だと考えています。

教育費（60,000円）— 削減ではなく「今後増える」前提で備える項目

教育費は子供の成長に伴って減るどころか、進学のタイミングで一時的に大きく増える可能性がある項目です。固定費削減の対象ではなく、将来の増加に備えて先に資金計画を立てておくべき項目として捉えています。

携帯代（10,000円）

私自身はすでにahamoに切り替えており、家族分を含めてもこの水準であれば、すでにかなり最適化されている方だと思います。追加の削減余地は限定的です。

昼食代（20,000円）

これは会社員として働いているからこそ発生しているコストです。退職後は外食の機会自体が減ることが多く、自然に削減される可能性が高い項目です。逆に言えば、在職中の昼食代は「退職後には消える固定費」として捉えておくとよさそうです。

貯金（40,000円）

支出ではなく資産形成の一部です。これは削るのではなく、むしろ維持・拡大したい項目です。

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今後の固定費削減のポイント

• 貯蓄型保険の見直しが最優先：資産規模が大きくなった今、保険で積み立てる意味は薄くなっている。解約・払い済み・自分での運用への切り替えを検討する。
• 教育費は「削減」ではなく「準備」で対応：進学費用の増加を見越して、別枠で資金計画を立てる。
• 携帯代・住居費はすでに最適化済み：大きな見直し余地は少ないため、優先度は低い。
• 昼食代は退職タイミングで自然減少：意識的な節約より、退職後の生活パターン変化に任せる方が現実的。

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退職後に必要な収入の目安

家計の内訳が月35万円とわかったことで、退職後に必要な収入の目安も具体的に見えてきます。

ここで、以前の記事でまとめた不動産投資のキャッシュフロー（年間約1,000万円）と比較してみます。

項目	月換算
家族への出資額（必要額）	約350,000円／月
不動産投資の年間キャッシュフロー（1,000万円）の月換算	約833,000円／月

不動産のキャッシュフローだけで、家族への出資額を大きく上回っていることが分かります。差額の月48万円程度は、法人の税負担、修繕費の積立、再投資、そして予期しない出費のバッファに充てられる計算です。この比較ができたことで、「生活費の心配をして退職を躊躇する必要はない」と、改めて自分の中で確信が持てました。

⚠️ ご注意
不動産のキャッシュフローは空室・修繕・金利変動などのリスクを内包しています。「収入の上限まで生活費を引き上げる」のではなく、常に一定の余裕を持たせた生活費設計をすることをおすすめします。

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まとめ

• 我が家の生活費は月35万円。住居費・食費・保険・教育費・携帯代・昼食代・貯金の7項目で構成される
• 見直しの優先度が最も高いのは貯蓄型保険（月20,000円）。資産規模を踏まえると直接運用の方が効率的
• 教育費は削減対象ではなく、将来の増加に備える項目として別枠で計画する
• 退職後に必要な金額は年間420万円、3年分のバッファは約1,260万円
• 不動産投資のキャッシュフロー（月約83万円）は、必要額（月35万円）を大きく上回っており、退職後の生活基盤として十分機能する

「生活費を把握する」というのは、漠然とした不安を具体的な数字に変える作業です。一度きちんと棚卸しをしてしまえば、何を削るべきで、何を残すべきかが驚くほどクリアになります。退職を考えている方は、ぜひ一度ご自身の家計も項目ごとに分解してみてください。

※本記事は筆者個人の家計の一例です。家計の内訳・必要資金・キャッシュフローは家族構成や資産状況により大きく異なります。ご自身の状況に合わせて計算・計画することをおすすめします。