【目次】
- 計算してみたら、思ったより大きい数字が出た
- 試算の前提：こういうキャリアを歩んでいたとしたら
- 額面給与の試算：合計で約1億5,400万円
- 手取りの試算：合計で約1億1,000万円
- 1億1,000万円÷13年8か月＝年間約800万円
- この数字を、退職後の新しいKPIにする
- 1億1,000万円を超えれば、どういう意味があるか
- 超えなくても、それだけで失敗ではない
- 会社員の価値は給与だけではない
- 退職後にも、給与以外の価値がある
- 60歳まであと13年8か月。毎年、答え合わせをしていく
1．計算してみたら、思ったより大きい数字が出た
会社を辞めることを決めてから、ふと思ったことがあります。
もしこのまま60歳まで会社員を続けていたら、あといくら給料をもらえたのだろう。
現在の年収は1,200万円。ここから昇進し、54歳で役職定年を迎え、60歳まで働いたとしたら——そのシナリオを計算してみると、額面では約1億5,400万円という数字が出てきました。
税金や社会保険を引いた手取りでも、ざっくり1億1,000万円ほど。
こうやって数字にすると、正直かなり大きい。46歳で会社を辞めるということは、それだけの安定収入を手放すということでもあります。45歳でこのブログをスタートしましたが、FIREする段階では46歳になっています。
でも私は、この数字を見て「辞めるのをやめよう」とは思いませんでした。
むしろ、一つ新しい目標ができました。
60歳までの13年8か月で、この1億1,000万円を自分の力で作れないだろうか——そう考えたんです。
📌 この記事で紹介する試算は、2026年時点の金額感で比較する簡易シミュレーションです。将来の昇給・インフレ・税制変更・社会保険料の改定・割引現在価値などは考慮していません。概算として参考にしてください。
なぜ私はここまで自由を求めるのか——FIREを選んだ理由の、もっと手前にある話
2．試算の前提：こういうキャリアを歩んでいたとしたら
計算の前に、今回使った前提を整理しておきます。
私の現在の年収は1,200万円です。この水準から将来にわたってどう変わるかを予測するのは正直難しい。ただ、「こういうキャリアを歩んでいたとしたら」というシナリオは一応描けます。
今回は以下を標準シナリオとして使いました。
| 年齢 | 想定ポジション | 想定年収 |
|---|---|---|
| 46歳4か月〜50歳 | 現在の管理職水準 | 1,200万円 |
| 50〜54歳 | 部長 | 1,400万円 |
| 54〜60歳 | 役職定年後 | 900万円 |
※ 大企業クラスの一般的な水準をベースにした標準シナリオです。実際の将来給与を保証するものではありません。
部長昇進は確定ではありませんし、会社の業績や組織の都合もあります。この表はあくまで「こういうキャリアを順当に歩んでいたとしたら」という前提の話です。
3．額面給与の試算：合計で約1億5,400万円
まず、額面（税金・社会保険を引く前）の年収を単純に足し合わせてみます。
| 年齢 | 年収 | 期間 | 額面合計 |
|---|---|---|---|
| 46歳4か月〜50歳 | 1,200万円 | 3年8か月 | 約4,400万円 |
| 50〜54歳 | 1,400万円 | 4年 | 5,600万円 |
| 54〜60歳 | 900万円 | 6年 | 5,400万円 |
| 合計 | — | 13年8か月 | 約1億5,400万円 |
額面合計は約1億5,400万円。
ただ、これは税金も社会保険もまったく引いていない数字です。実際に自分の手元に残るお金とはかなり違います。
4．手取りの試算：合計で約1億1,000万円
会社員として働く場合、毎月の給与から所得税・住民税・健康保険・介護保険・厚生年金・雇用保険などが差し引かれます。
年収水準別の年間手取り概算は以下のとおりです（2026年時点、扶養・控除等による個人差あり、あくまで概算）。
| 額面年収 | 年間手取り概算 | 対象期間 | 合計 |
|---|---|---|---|
| 1,200万円 | 約850万円 | 3年8か月 | 約3,117万円 |
| 1,400万円 | 約965万円 | 4年 | 約3,860万円 |
| 900万円 | 約660万円 | 6年 | 約3,960万円 |
| 合計 | — | 13年8か月 | 約1億940万円 |
※ 健康保険組合・賞与配分・扶養・住宅ローン控除等によって手取りは大きく変わります。ここでは概算として使用しています。
手取りベースで合計すると約1億940万円、ざっくり約1億1,000万円という数字になりました。
これが今回の試算のベースになります。
額面1億5,400万円と手取り1億1,000万円——4,400万円ほどの差があります。これだけの税金と社会保険を毎年払いながら働き続けるのが会社員の現実でもあります。
なお、60歳まで勤め続ければ退職金や企業型DCの会社拠出も増えていた可能性があります。その分を含めると本当の機会損失はもう少し大きいかもしれませんが、今回は「給与の手取り」に絞って試算しました。
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5．1億1,000万円÷13年8か月＝年間約800万円
46歳4か月から60歳までは約13年8か月（13.67年）です。
手取りの総額を期間で割ると、
約1億940万円 ÷ 約13.67年
≒ 年間約800万円
月平均：約67万円
年間800万円、月67万円。これが、60歳まで会社員を続けた場合に手元に積み上がっていった可能性がある「ペース」です。
6．この数字を、退職後の新しいKPIにする
ここが、今回自分の中で最も大きな気づきでした。
1億1,000万円という数字を見て最初に感じたのは、正直言えば「大きいな」という感覚でした。会社員を続けることで、これだけのキャッシュが安定して積み上がっていく。それを手放すということの意味を、改めて実感した気がしました。
でも同時に、こう思いました。
「じゃあ、この1億1,000万円を自分で作ってみよう」
退職後の収入源として、私は複数の柱を育てていくつもりです。
- 不動産からのキャッシュフロー
- 法人を通じた事業利益
- 株式・FXの利益
- このブログ・アフィリエイト
- 植物関連事業
- その他、新しい事業
これらを合わせて、60歳時点での累計手取りが1億1,000万円に近づけるかどうか。
もちろん、毎年必ず800万円稼がなければいけないという話ではありません。むしろ、退職直後は収入が低い年が続くと思います。例えばこんな形でも構わない、と考えています。
| 退職後 | 年間手取り（例） | 累計 |
|---|---|---|
| 1年目 | 500万円 | 500万円 |
| 2年目 | 600万円 | 1,100万円 |
| 3年目 | 900万円 | 2,000万円 |
| 4年目 | 1,200万円 | 3,200万円 |
| … | … | … |
| 60歳時点の累計 | — | 1億1,000万円が目安 |
年ごとの変動は当然あります。重要なのは、最終的に60歳時点の累計でどこまで届くかという長期の視点です。
これは義務でも保証でもなく、一つのゲームです。自分の13年8か月のベンチマークとして使う。それだけのことです。
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7．1億1,000万円を超えれば、どういう意味があるか
もし60歳までに退職後の累計手取りが1億1,000万円を超えることができたなら、経済面だけで見れば会社員を続けた場合と同等以上だった、ということになります。
さらに、会社員として過ごしていたなら得られなかったものも手に入れています。
- 毎日の通勤がなかった13年8か月
- 自分で仕事の場所を選べた時間
- 組織の都合ではなく、自分の判断で動けた経験
- 好きな場所（タイなど）で生活できた期間
- 植物を育てたり、新しい事業を試したりした日々
- 家族や友人との時間
会社員の手取り1億1,000万円と、退職後に自力で作った1億1,000万円。数字は同じかもしれませんが、その過程はまったく違う。
だとすれば、経済面で同等以上だったということは、退職という選択が間違いではなかった一つの証明になりえます。
もちろんそこに至るまでが大変なわけで、「目標を立てれば達成できる」という話では全くありません。ただ、目標がない状態で13年8か月を過ごすより、この数字を頭に置きながら動く方が、自分としては面白い。そう思っています。
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8．超えなくても、それだけで失敗ではない
ここも書いておきたい点です。
例えば60歳までに自分で作れた税引後の累計キャッシュが8,000万円だったとします。会社員なら約1億1,000万円だったため、金銭だけで見れば3,000万円少ない。
ただし、その13年8か月を、
- 自分の好きな場所で過ごした
- 家族や友人との時間を増やした
- タイなど海外での生活を経験した
- 植物を育てた
- 新しい仕事を自分で始めた
- 毎日の予定を自分で決めた
として過ごせたなら、単純に「3,000万円損した」とは言えないと思います。
人それぞれ、お金に使う価値と時間に使う価値は異なります。1億1,000万円という数字は、あくまでベンチマークであり、正解の基準ではありません。
金額を超えれば成功で、届かなければ失敗——そういう一次元的な評価は、自分には合わない気がしています。
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9．会社員の価値は給与だけではない
今回の1億1,000万円という試算はあくまで「給与の手取り」だけの比較です。会社員を続けることで得られる価値はそれだけではありません。
| 会社員継続で得られる価値（給与以外） | 備考 |
|---|---|
| 厚生年金の加入期間が長くなる | 老齢厚生年金が増える可能性 |
| 企業型DCの会社拠出が続く可能性 | 退職後の受取額が増える |
| 退職金が増える可能性 | 勤続年数に連動する場合 |
| 社会保険の会社負担 | 退職後は全額自己負担 |
| 会社員としての信用力 | 住宅ローン・不動産融資等への影響 |
| 福利厚生・有給休暇 | 医療補助・保養所・産育休等 |
退職後は会社員時代に受け取っていた社会保険の会社負担分がなくなり、国民健康保険・国民年金の全額自己負担になります。この差額も実際のコストとして意識しておく必要があります。
また、不動産投資などで融資を受ける場合、会社員の属性は審査上プラスに働きます。退職後は属性の評価軸が変わるため、融資の場面では慎重な対応が必要になります。
こうした要素を含めると、実際の機会損失は1億1,000万円より大きい可能性があります。今回の試算はあくまで「給与手取りのみの簡易比較」として受け取ってください。
10．退職後にも、給与以外の価値がある
一方で、退職後に生まれる価値も給与以外にあります。
| 退職後に得られる価値（収入以外） | 内容 |
|---|---|
| 自分の時間 | 通勤・会議・報告から解放された時間 |
| 事業・投資の成長余地 | 上限のない収入の可能性 |
| 場所の自由 | どこでも働ける・暮らせる |
| 意思決定の自由 | 組織の都合ではなく自分で判断できる |
| 新しい経験・人との出会い | 会社員では出会えなかった世界 |
| 法人・資産の企業価値 | 育てれば売却・承継などの選択肢も |
| 人生の選択肢の多様化 | 時間・場所・仕事・人間関係を自分で選べる |
これらに金額をつけることはできません。ただ、「会社員の1億1,000万円 vs 退職後の○○万円」という比較は、数字だけでは語れない部分が確かに存在します。
どちらが正解、という話ではなく、自分がどちらの価値を大切にしたいか——それだけの話です。会社員を続ける選択も、退職する選択も、それぞれに合理性があります。
11．60歳まであと13年8か月。毎年、答え合わせをしていく
私は46歳4か月で会社を辞めます。
今回の試算では、会社員を続けていれば60歳までに約1億5,400万円の給与を受け取り、税金と社会保険を引いた後でも約1億1,000万円が手元に残った可能性があります。
この数字は大きい。一瞬だけ、「そんなに大きな安定収入を手放すのか」と頭をよぎりました。
ただ、それを知ったからといって会社員を続けたいとは思いませんでした。
むしろ思ったのは、「じゃあ、この1億1,000万円を自分で作ってみよう」ということでした。
不動産、法人、投資、ブログ、植物、新しい仕事。
何がどこまで育つのかは分かりません。60歳になった時に、会社員を続けた場合の1億1,000万円を超えているかもしれないし、届いていないかもしれない。
でも、その結果だけでなく、その13年8か月をどう過ごしたかも一緒に見たいと思っています。
このブログでは、退職後の毎年の収入実績——不動産CF、法人利益、投資、ブログ——を記録し、会社員継続シナリオと定期的に比較していく予定です。
60歳まであと13年8か月。毎年、ここで答え合わせをしていきたいと思います。
まとめ：会社員継続シナリオと退職後の比較
| 比較軸 | 会社員継続（60歳まで） | 退職後（自営・投資） |
|---|---|---|
| 給与手取り合計（概算） | 約1億1,000万円 | 目標：累計1億1,000万円以上 |
| 年間ペース（概算） | 約800万円/年 | 変動。平均800万円をKPIに |
| 収入の安定性 | 高い（固定給） | 低い（年による変動あり） |
| 収入の上限 | 役職・会社により制限あり | 上限なし（下限もなし） |
| 時間・場所の自由 | 拘束される | 自分で決められる |
| 社会保険・年金 | 会社が半額負担 | 全額自己負担（コスト増） |
| 融資・信用 | 会社員属性が有利に働く | 評価軸が変わる |
| 将来の老齢年金 | 厚生年金加入期間が増える | 国民年金のみ（法人で選択肢あり） |
| 退職金・DC | 増える可能性あり | 既に受取済み |
※ この表はあくまで参考であり、個人の状況によって大きく異なります。会社員継続と退職のどちらが優れているかを示すものではありません。
【免責事項・注意書き】 本記事の試算は2026年時点の概算であり、実際の将来給与・税額・社会保険料等を保証するものではありません。特定の投資・退職判断を推奨するものではありません。投資・退職に関する意思決定はご自身の責任で行ってください。
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